今、現代経済を読み解き、経済問題への解決を考える手引書として。
国際的な経済学のテキストである、P.A.サムエルソン(Paul Anthony Samuelson)『経済学』の初版を翻訳。

初版の特徴は、ケインズ経済学を学生が理解できるような形で、サムエルソンの見解に従い書き記したこと、
出版された1948 年当時のアメリカの経済の状況や課題がよく説明されていることにある。

またこの初版では、不況への対策を財政政策と金融政策によってどのように行うべきかなども、具体的に書かれており、
出版当時のさまざまな経済状況や経済政策へのサムエルソンの主張を通し、
現代の日本の現在の不況からの脱却を図るヒントや、
保護主義に動こうとしている現在のアメリカの経済政策などを判断する手引書としても役立つ。

目次

　1 セメスターの課程に学習すべき内容

第１部：基本的経済概念と国民所得
　第１章 序論
　　誰がために鐘は鳴る。　/　豊かさのまっただ中での貧困。　/　経済状況の記述と分析。　/　経済政策。
　　/　常識と意味のなさ。　/　理論対現実。　/　全体と部分。　/　鏡を通して。

　第２章 すべての経済社会にとって最も重要な問題
　　A. 経済組織のいくつかの問題
　　　経済学の境界と限界。　/　稀少性の法則。
　　B. どのような社会も受け入れなければならない技術的選択
　　　生産可能性曲線つまり変換曲線。　/　費用逓増。　/　大量生産の経済：費用逓減。
　　/　収穫逓減という有名な法則。
　　C. どのような経済にも重要な人口原理：過去と将来の人口動向
　　　マルサスの人口論。　/　アメリカとヨーロッパは人口の減少に直面している。　/　純再生産率。
　　要約

　第３章 “混合”資本主義企業体制の機能
　　A. 自由企業制度では基本的経済問題をどのように解決するのか
　　　混乱ではなく経済的秩序。　/　価格システム。　/　競争の不完全さ。　/　政府の経済的役割。
　　B. 現代社会の資本主義的特徴
　　　資本と時間。　/　固定資本と流動資本。　/　資本と所得。　/　利子と資本の実質純生産性。
　　　/　資本と私的所有。
　　C. 交換、分業および貨幣
　　　物々交換対貨幣の使用。　/　物品貨幣、紙幣および銀行貨幣。　/　価格比率と貨幣価格。
　　　/　交換手段あるいは計算単位としての貨幣。　/　貨幣と時間。
　　要約

　第４章 個人の所得と家族の所得
　　合衆国での所得分配。　/　所得の不平等。　/　貧困の減少。　/　戦時の好況と所得。
　　/　いわゆる“階級闘争”。　/　労働からの所得と資産からの所得。
　　/　利子率低下の10年間においての金利生活者階級。　/　農民の所得。　/　労働からの賃金所得。
　　/　少数集団の境遇。
　　要約

　第５章 個人の所得と家族の所得：異なる職業での収入
　　労働市場の最下層。　/　未熟練労働者と半熟練労働者。　/　技能を持つ職人。　/　ホワイトカラー階層。
　　/　知的専門職の所得。　/　大学は行くだけの価値があるのか。　/　経済的階級の形成と機会。
　　要約

　第６章 企業組織と所得
　　A. 企業組織のいくつかの形態
　　　営利企業の数。　/　大企業、小企業および極小規模企業。　/　個人事業。事業の拡大と短期資金の必要性。
　　　/　パートナーシップ。　/　企業成長のいくつかの要因。　/　資金の新たな必要と資金源。
　　　/　パートナーシップの形態の短所。
　　B. 現代の株式会社
　　　株式会社の形態の長所と短所。　/　株式会社はどのようにして資金を調達できるのか。　/　社債。
　　　/　普通株。　/　優先株。　/　異なる有価証券のそれぞれの長所。　/　巨大株式会社。　/　独占の弊害。
　　　/　大株式会社においての所有と経営の分離。　/　持株会社のピラミッド化による支配の拡大。
　　　/　大株式会社の統率力と管理。大規模は良くないのか。
　　　要約

　第６章への付録：会計の基本原則
　　貸借対照表。　/　損益計算書。　/　減価償却。　/　損益計算書と貸借対照表の間の関係。
　　/　利益、配当および購買力。　/　会計のいくつかの基本的関係についての要約。
　　/　引当金、積立金および資金の積立金。　/　無形資産。　/　のれんと独占力。
　　付録の要約

　第７章 政府の経済的役割：歳出、規制および財源調達
　　政府支出の増加。　/　政府による管理と規制の拡大。　/　連邦、地方および州の役割。　/　連邦支出。
　　/　政府の効率と無駄。　/　社会主義とニューディール。
　　/　政府の移転支出。財政支出への財源調達を行う三つの方法。　/　新貨幣による政府支出への財源調達。
　　/　財源不足に対する公債つまり借入れによる財源調達。　/　戦費の調達。
　　/　好況と不況の期間での財政政策。
　　要約

　第８章 政府の経済的役割：連邦の課税と地方財政
　　連邦の課税。　/　売上税と物品税。　/　社会保障税、　/　給与税および雇用税。　/　法人所得税。
　　/　累進所得税。　/　州と地方の歳出。　/　州税と地方税。　/　財産税。　/　主要道路利用者税。
　　/　売上税。　/　事業税と給与税。　/　個人所得税と相続税。　/　借入れと負債の返済。
　　/　異なる段階の政府の間での調整。
　　要約

　第９章 労働組織といくつかの問題
　　アメリカの労働運動の歴史。　/　職能別労働組合対産業別労働組合。　/　労働組合の組織。
　　/　ＡＦＬの大工についての事例研究。　/　ＣＩＯという産業別労働組合員についての事例研究。
　　/　働問題専門の弁護士についての事例研究。　/　思いやりのある資本家についての事例。
　　/　1947年のタフト・ハートレー法についての１人の下院議員の見解。　/　１人の専門家が労働問題を見る。
　　要約

　第10章 個人の金融と社会保障
　　生活費への所得の支出傾向。　/　生活費の地域差。　/　生活費の家族差。　/　お金の支出への非合理な行動。
　　/　所得の貯蓄と消費への配分傾向。　/　消費性向と貯蓄性向の図による表示。　/　戦時での貯蓄の積立。
　　/　人々はどのようにしてお金を借りるのか。　/　貯蓄の一つの形態としての政府債。
　　/　有価証券への投資。　/　自宅所有の経済的意味。　/　生命保険の購入。　/　定期保険。　/　終身生命保。
　　/　有限払込保険。　/　養老保険。　/　社会保障と健康。　/　社会保障の発展。
　　要約

　第11章 国民所得
　　二つの見方：貨幣所得かそれとも貨幣生産物か。　/　国民所得の第１の見方：生産要素の費用と収入。
　　/　移転支払い。　/　実質所得対貨幣所得。　/　国民純生産としての国民所得の第２の見方。
　　/　最終財対中間財の二重計算。　/　政府によって発生する二つの問題。　/　資本形成。　/　粗投資対純投資。
　　/　所得の国際的側面。　/　国民所得と国民生産物の数量面からの要約。
　　要約

第２部 国民所得の決定と国民所得の変動
　第12章 貯蓄と投資
　　A. 所得決定の理論
　　　貯蓄と投資の間の分割。　/　投資の変動のしやすさ。　/　社会の消費性向曲線と貯蓄性向曲線。
　　　/　貯蓄曲線と投資曲線が交差する水準で所得が決定される理由。　/　消費と投資による所得決定。
　　　/　国民所得の決定についての算術的説明：第３の異なる説明。　/　所得決定の理論を再び述べる。
　　B. 所得分析の適用と限界
　　　“乗数”。　/　計測可能な貯蓄と計測可能な投資の間の恒等関係についての補論。
　　　/　誘発投資と節約のパラドックス。　/　デフレギャップとインフレギャップ。
　　　/　所得分析においての課税と政府支出。　/　貯蓄と投資分析適用のためのいくつかの留意事項
　　　要約

　第13章 物価、貨幣および利子率
　　A. 物価･インフレーション、デフレーションおよびいくつかの経済的階級間での所得の再分配。
　　　物価変動の生産高と雇用への影響。　/　ギャロッピングインフレーション。
　　　/　長期の物価の動きについての目標。
　　B. 貨幣と物価
　　　３種類の貨幣：小額硬貨、紙幣および銀行預金。　/　どうして当座預金を貨幣であるとみなすのか。
　　　/　物価水準の逆数としての貨幣の価値の意味。
　　　/　どうして貨幣量の制限が貨幣の価値を維持しまた物価水準に影響を及ぼすのか。　/　貨幣数量説。
　　　/　貨幣数量説のいくつかの正しくない点：物価は総支出に比例しない。
　　　/　貨幣数量説のいくつかの正しくない点：総支出は貨幣ストックに比例しない。
　　　/　貨幣と支出の貯蓄、投資および物価との関係。　/　貨幣と物価についての結論。
　　C. 貨幣と利子率
　　　貨幣への三つの需要。　/　貨幣への取引需要。　/　予備的動機。　/　貨幣への投資的需要。
　　　/　資産を一時的に保有する形態としての貨幣。　/　現金に近い代替物としての短期の投資対象物。
　　　/　長期資産としての貨幣。　/　貨幣と利子率の決定。　/　1932年以後の資本市場の歴史。
　　　/　第２次世界大戦中および第２次世界大戦後の貨幣と利子率。
　　要約

　第14章 銀行制度と預金創造の原理
　　A. 現代の銀行制度の特徴と役割
　　　銀行の現在の状況。　/　連邦準備制度の設立。　/　営利企業としての銀行。
　　　/　銀行はどのようにして金細工業者の店から発展したのか。　/　現代の部分準備での銀行運営。
　　　/　銀行とあらゆる企業との違い。　/　部分準備銀行制度のパラドックス。　/　銀行の安全化。
　　B. 銀行預金の創造
　　　銀行は本当に貨幣を創造できるのか。　/　預金はどのようにして創造されるのか。　/　“独占の銀行”。
　　　/　すべての銀行による同時の拡張と収縮。　/　現実への適用において三つの留意事項。
　　　/　人の手からひとの手へと渡る流通への漏出。　/　銀行の金庫室の中への現金の漏出。
　　　/　過剰準備の可能性。
　　要約

　第15章 連邦準備銀行と中央銀行の金融政策
　　貨幣量のコントロールによる景気循環の調整。
　　/　準備銀行はどのように貨幣供給量に影響を及ぼすことができるかについての簡単な説明。
　　/　連邦準備銀行の貸借対照表。　/　金証券。　/　“準備銀行信用”。
　　/　連邦準備の“公開市場”操作。貸付政策と再割引政策。
　　/　貨幣量のコントロールの武器としての所要準備率の変更。
　　/　“過剰準備”の問題。準備銀行による貨幣量のコントロールについての要約。　/　信用ピラミッド。
　　/　戦争への資金提供と銀行。　/　景気循環に対する貨幣量のコントロールの不十分さ。
　　/　公債の管理と貨幣量のコントロール。
　　要約

　第16章 国際金融と国内雇用
　　A. 国際貿易と資本移動
　　　外国為替相場。　/　国際収支。　/　一国の国際収支の段階。　/　国際資本移動の基本的意義。
　　　/　外国への貸付の金融的側面と実物的側面。
　　B. 戦後の国際貿易と完全雇用
　　　輸出と雇用。　/　近隣窮乏化政策。　/　戦後の国際協調。　/　戦後の国際金融のいくつかの問題。
　　　/　国内での完全雇用。　/　ヨーロッパへのマーシャルプラン。　/　イギリスの国際収支の問題。
　　　/　外国への貸付と国際復興開発銀行。　/　安定的為替相場と国際通貨基金。　/　一層自由な多角貿易。
　　要約

　第16章への付録：国際金融のいくつかの制度
　　自由変動為替相場。　/　需要と供給の決定要因。　/　変動為替相場の短所。　/　安定的為替相場。
　　/　金本位制の機能。　/　均衡が実現する正貨流出入機構。　/　所得効果と“外国貿易乗数”。

　第17章 景気循環
　　好況と不況。　/　景気循環の計測と予測。　/　季節変動と趨勢に対する統計の調整。
　　/　景気循環の四つの局面。
　　/　長期波動？ 景気循環への最初の手がかり：資本形成。景気循環についての数個の学説。
　　/　太陽黒点とこれに関連する純粋な外因説。　/　純粋な内因説。　/　外的要因と内的要因を結合して統合へ。
　　/　加速度原理。
　　要約

　第18章 財政政策とインフレーションのない完全雇用
　　A. 短期財政政策と長期財政政策
　　　景気循環緩和の財政政策と長期財政政策。　/　景気循環緩和の政策。
　　　/　いくつかの形態の景気循環緩和政策。　/　公共事業。　/　福祉およびその他の支出。
　　　/　租税収入の自動的変化。　/　景気循環緩和への税率の変更。
　　　/　景気循環緩和の財政政策のいくつかの問題点。　/　民間投資への影響。
　　　/　地方財政の財政的に望ましい状態からの逸脱。　/　“ポンプへの呼び水の注入”との取り違え。
　　　/　長期財政政策。　/　長期停滞か。　/　投資の予想。　/　個人貯蓄と法人貯蓄の予想。
　　　/　停滞は悪魔であるのか。　/　長期好景気、長期黒字財政政策および公債の償還。
　　B. 公債と戦後の財政政策
　　　銀行以外が保有する連邦債の償還。　/　銀行保有の連邦債の償還。　/　連邦債と消費性向。
　　　/　連邦債の償還と利子。　/　公債とそのいくつかの問題点。　/　外国債対内国債。
　　　/　借入れと異なる時点への経済的負担の移転。
　　　/　“私達のすべては私達自身に対し内国債の返済の義務がある”。　/　公債の管理と金融政策。
　　　/　利子支払の本当の間接的負担。　/　公債の数量的問題。　/　有益な財政政策対無駄な財政政策。
　　　/　完全雇用についてのきわめて重大な問題点。　/　1946年雇用法。
　　要約

　第18章への付録：完全雇用への数量で示す四つの経路
　　モデルⅠ：民間企業、完全雇用。　/　モデルⅡ：完全雇用への財政の赤字－支出経路。
　　/　モデルⅢ：完全雇用への減税経路。　/　モデルⅣ：完全雇用への均衡予算経路。

第３部：国民生産物の構成要素と価格決定
　第19章 需要と供給による価格決定
　　A. 市場価格の決定
　　　需要表と需要曲線。　/　弾力的需要と非弾力的需要。　/　供給表。　/　需要と供給の均衡。
　　B. 需要と供給の適用
　　　需要あるいは供給の変化による影響。　/　よくある誤った主張。
　　　/　需要と供給の法則は何にも影響を受けない法則であるのか。　/　法律によって固定された価格。
　　要約

　第19章への付録：需要と供給についてのいくつかのケース
　　ケース1：費用一定。　/　ケース2：費用逓増と収穫逓減。　/　ケース3：完全に非弾力的供給と経済レント。
　　/　ケース4：後方上昇供給曲線。　/　ケース5：起こりうる例外、費用逓減。　/　ケース6：供給のシフト。

　第20章 消費と需要についての理論
　　消費者選択の理論。　/　価格と所得の変化の需要への影響。　/　需要の交差関係。
　　/　ある財の数量の同じ財の価格への反応。　/　価値のパラドックス。　/　消費者余剰。
　　要約

　第20章への付録：消費者均衡の幾何学的分析

　第21章 完全競争と不完全競争の下での企業の費用と均衡
　　A. 企業にとっての最大利潤という均衡状態
　　　独占的競争。　/　完全競争と独占的競争の下での企業の需要。　/　価格、数量および総収入。
　　　/　総費用と限界費用。　/　固定費用。　/　可変費用。　/　総費用。　/　平均費用。　/　限界費用。
　　　/　限界収入と価格。　/　利潤の最大化。　/　企業の最適状態の図解。
　　B. 利潤最大化原理の完全競争といくつかの形態の独占的競争への適用
　　　完全競争の下での価格と供給。　/　費用逓減と完全競争の崩壊。
　　　/　損失の最小化といつ操業を停止するかの決定。　/　企業と産業。　/　独占的競争の下での価格と費用。
　　　/　価格についてのいくつかの産業形態別の実例。　/　慢性的に企業の数が過剰な低迷産業。
　　　/　同一の生産物を生産する2、3の売り手のケース。　/　絶えざる研究と広告によって維持される独占。
　　　/　公的に規制されている独占企業。
　　要約

　第22章 企業の生産均衡と分配問題
　　A. 企業の生産均衡
　　　最終的生産均衡：直接的分析法。　/　生産均衡についての間接的分析法。　/　“生産関数”。
　　　/　いま一度収穫逓減の法則。　/　一定量の生産物を生産するために投入物を最適に組み合わせる。
　　　/　最終的生産均衡：間接的分析法。
　　B. 限界生産力説と“分配問題”
　　　地代についての古典派理論。　/　いわゆる“分配についての限界生産力説”。
　　　/　労働組合は賃金を引き上げることができるのか。　/　労働者の総数を抑えること。
　　　/　特定の職業で貨幣賃金を引き上げること。
　　要約

　第22章への付録：生産均衡の図による説明。

　第23章 国際貿易と比較優位説
　　地域間あるいは国々の間での条件の違い。　/　簡単なケース：ヨーロッパとアメリカ。
　　/　アメリカは貿易を行わない。　/　ヨーロッパは貿易を行わない。　/　貿易の開始。
　　/　最終的価格比率の正確な決定。
　　要約

　第23章への付録：比較優位説適用のためのいくつかの留意事項。
　　多くの商品と多くの国々。　/　費用逓増。
　　/　労働およびその他の生産要素の移動に一部代わるものとしての国際商品移動。
　　/　費用逓減と国際貿易。　/　貿易の一つの理由としての好みあるいは需要の違い。　/　輸送費。

　第24章 関税による保護と自由貿易の経済学
　　いくつかの非経済的目標。　/　関税支持へのはなはだしく誤った主張。　/　国内に貨幣を保有しておく。
　　/　一層高い貨幣賃金を得るための関税。　/　特定の利益集団保護のための関税。
　　/　いくつかのあまり明白でない誤り。　/　税収のための関税。　/　関税と国内市場。
　　/　低賃金の外国の労働者との競争。　/　報復のための関税。　/　“科学的”関税。
　　/　動態的状況下での保護支持への主張。　/　関税と失業。　/　“幼稚産業”保護のための関税。
　　/　“新興経済”論。
　　要約

　第25章 投機とリスクの動学
　　投機と異時点間の価格の動き。　/　株式市場の大暴落。　/　ギャンブルと限界効用逓減。
　　/　保険の経済的意味。　/　何に保険契約できるのか。　/　公共機関と民間の機関の共同の責任。
　　要約

　第26章 社会運動と経済的厚生
　　A. ファシズム、共産主義および社会主義
　　　資本主義の危機。　/　いろいろな主義。　/　ファシズム。　/　マルクス主義的共産主義とソ連。
　　　/　社会主義。　/　政治的自由と経済統制。
　　B. 社会主義と資本主義の下での価格システムの全面的利用。
　　　自由競争での価格メカニズムを簡単にもう一度見る。　/　一般均衡の概念。
　　　/　社会主義国での価格メカニズム：消費財価格。　/　所得分配。　/　非人的生産資源と中間財の価格設定。
　　　/　地代の例。　/　社会主義国での利子率の役割。　/　賃金率と刺激的賃金設定。
　　　/　社会主義国での価格メカニズムについての要約。　/　自由企業経済での厚生経済学。
　　要約

　第27章 結び

　訳者注
　事項索引
　人名索引

版元の紹介ページ：　https://www.gakubunsha.com/book/b659792.html